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2014年1月15日 (水)

平成26年に考える邦歴と西暦

遅ればせながら、明けましておめでとうございます。
新年、最初のブログですが、冒頭から皆様にお詫びを申し上げなければなりません。

昨年末に刊行した 『仕事で「会社の数字」の大切さに気付いたら読む本』 の86ページに誤りがありました。

(誤)   「平成24年4月から8%になります」

(正)   「平成26年4月から8%になります」

この「平成24年」という記載は西暦(2014年)と邦歴(平成26年)の混乱から生じたもので、校正段階でも検出されないまま刊行に至ってしまいました。
ご迷惑をおかけして申し訳ございません。

20140115

文章中の年号表示は媒体によって扱いが異なります。
現在、新聞やネットなどの活字媒体では、西暦で表現するのが一般的です。
ただし、会計書籍、特に税務関係の書籍においては、政省令の記述の関係から邦歴による表示が踏襲されています。

この西暦と邦歴の記述は、作者の意思よりも媒体のルールにしたがうことが多いため、原稿の入稿後に適宜修正されていきます。

例えば、この作品と同時期に執筆していたTechTargetの連載では、消費税法がテーマですが、すべて西暦表示に統一しています。

http://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/1305/13/news04.html

また、前作 「消費税改正の要点とシステム対応」 では、元号表示に苦労させられました。
改正消費税法では、税率を10%に引き上げる平成27年10月1日の半年前の平成27年4月1日を「27年指定日」と定義しています。
この定義からもわかるように税法部分は邦歴で記述しないと意味がわかりません。
その一方で、この書籍ではIFRSの動向にも言及しているため、

2002年 IASBとFASBがノーウォーク合意を公表

といった記述を邦歴で書くのも違和感が生じます。
最終的には編集者と相談し、前半の税法部分は邦歴、IFRSに関連する章のみ西暦と邦歴の併記 (例:2008(平成20)年)としました。

話は飛びますが、25年前に、昭和天皇が崩御され平成を迎えた際に、私は情報システム部員として元号改正作業に従事しました。
その当時は、西暦から25を引いて邦歴(昭和64年=西暦89年-25年)を計算するロジックが多くのプログラムに組み込まれていたためです。

改元には、翌年の元旦から新元号を用いる越年改元(又は踰年(ゆねん)改元)という方法があり、システム化が進んだ現代においては、その方法が採用されるのではないかという報道もありました。

もうひとつの懸念事項として、平成が短期間で改元した場合、西暦と邦歴の下2桁が一致、または近い数字になってしまう恐れもありました。

このような状況から、システム担当者として、当時、考えたのは「今後、さらに情報化が進んでいくのに、邦歴を残してしまうと、将来、さらなる混乱が起こるのではないか」という懸念でした。

結局、当時の悩みは杞憂に終わり、2014年の現在において、邦歴と西暦はそれぞれの用途に合わせて利用されています。
しかし、25年後に、自らが、その弊害に陥ることになりました。

長々と昔話を書いてしまいましたが、このようなことを書いても、当方の誤謬の言い訳にはなりません。
最後に、あらためて読者の方々にお詫び申し上げます。

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